自由経済圏

自由な経済を作り上げることができる通貨

暗号資産が創造する未来

 シリーズ「小論文文集」第24回目:ジュンヤ(平成30年月2執筆)をお届けいたします。

 この小論文文集は現在、Amazon Kindleでも購入が可能ですが、一人でも多くの方にお読みいただきたいと考え、無料公開する運びとなりました。

 受講生の皆様が書いたこの小論文には、たくさんの未来が詰まっています。
 この小論文に書かれたことが、今後の未来で実現できれば、どの様な笑顔が創造されるのでしょうか?

 すてきな未来を想像し、お読みいただけたら幸いです。

ビットコインで初めての取引

2010年5月に初めてアメリカでビットコインが通貨として取引が行われたのが、ピザ2枚1万BTCだった。それから約8年、2017年12月には1BTC200万円を超える価格になるまでに成長した。

今では、日本でもビットコインやアルトコインで買い物できる店舗が増え始めているが、仮想通貨に対して「いつかなくなる」「怪しい」「怖くて使えない」という否定的な意見を持つ人も多いが果たして本当にそうなのだろうか。

ビットコイン・ピザデイ

自由な経済を自分たちでつくる

確かに、WEB上の通貨なので法定通貨に比べ手に取って見える姿形が存在しない。

なので、2014年に起きたマウントゴックス事件や、今年の1月に起きたコインチェック事件は不安要素の一つになる事は理解できる。

さらに、今仮想通貨を保有している人の多くが決済手段としてでは無く、投機や投資目的として活用している為、ボラティリティの大きさもそれにあてはまるのであろう。

しかし、2008年10月にサトシ・ナカモトが発表した論文「A Peer-to-Peer Electronic Cash System」を見ても分かるように、中央集権型の国や中央銀行が管理している通貨ではなく、非中央集権型で、国家に頼らずに自分たちで自由な経済を作り上げることができる通貨、というのが最も重要な点だと考える。

A Peer-to-Peer Electronic Cash System

直接送金できる有効性

日本ではほとんどの人が当たり前のように銀行口座を持っているが、海外ではそうではない。

特に発展途上国では、銀行口座の保有率が50%を下回る国も少なくない。

その様な国でもスマートフォンさえあれば、非中央集権型の仮想通貨を使う事によって、個人から個人へ簡単に送金することができる。

さらに、法定通貨で海外送金を行うと時間と多額の送金手数料が掛かるが、仮想通貨を使う事で少額の手数料で直ぐに送金することが可能だ。

今は一時的に送金手数料が高くなっている通貨もあるが、ライトニングネットワーク等の技術により、その問題も改善されるだろう。

そして、自然災害が起きた時等に行われる募金活動にも、被害者に直接送金できるという点で非常に有効だ。

ボランティア 募金

まとめ

日本では、2017年4月1日に改正資金決済法にて仮想通貨の項目が世界に先駆けて追加された。

法律に記載された事で、これから仮想通貨の保有を考えている人にとっては安心材料の一つになるだろう。

最近では、日本で初めてビットコインで億ションを購入できる不動産が誕生したりと、仮想通貨決済ができる店舗も増えてきている。

世界的なキャッシュレスな流れにも、この仮想通貨を活用すれば可能だろう。

仮想通貨の正しい知識を学ぶことによって、世界中の人が集まる2020年東京オリンピックを機に、国境を越えた世界共通の仮想通貨が様々なところで活用されていくのは間違いないだろう。

ジュンヤ(平成30年月2執筆)

特記事項:記事として掲載する構成上、原文内容を一部更新しております。

免責事項:シリーズ「小論文文集」に掲載される論文は、その正確性や完全性を当協会や執筆者が保証するものではありません。また、論文中の過去の実績に関する数値、図表、見解や予測などを含むいかなる内容も将来の実装や実現をお約束するものではありません。

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受講で得られる『7+3の学びと活動』
  • 学び①:お金の本質、仮想通貨システムの本質
  • 学び②:ブロックチェーンの活用事例
  • 学び③:キャッシュレス化の現状と未来
  • 学び④:フィンテックの可能性
  • 学び⑤:情報共有(分散型台帳技術)の重要性
  • 学び⑥:企業ではなく「あなた」が活躍する時代
  • 学び⑦:ブロックチェーンが創造する未来
  • 活動①:伝え方のスキルアップとコミュニケーション能力を向上する
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