暗号通貨・ブロックチェーン・DAO・NFT
WEB3の本質を学び人生を豊かにする
日本クリプトコイン協会とは
共生社会を創造することを目的として創られた「ビットコインシステムとブロックチェーン」を、より多くの方にわかりやすく楽しく勉強し学んで頂ける様にと、私たちJCCA（ジェシカ）は2015年から、公認アドバイザーおよび認定アドバイザーの育成と充実した資格教育プログラムをスタートさせました。
暗号通貨（暗号資産）の本質を学べる技能検定講座では、Web3 を始め DAO や NFTといった、この業界には欠かせないキーワードも分かりやすく学ぶ事ができ、業界では初めてとなる SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた教育プログラム「上級技能検定講座」も導入いたしました。
私たちの技能検定講座とは
暗号通貨システムとブロックチェーン技術を対象に、それらの理解力向上と使用促進・決済導入の普及を目的とした、当協会が主催する独自の教育カリキュラム講座および検定試験です。
01 概要
- 技能検定講座は暗号通貨とブロックチェーンの本質をわかりやすく勉強し学びたい方に適しています
- 書籍を読んでも、有料動画を見ても「点と点が繋がらない」と疑問をぬぐえない方に喜ばれています
- 暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する事前知識は必要ありません。興味と前向きな姿勢があり16歳以上であれば、国籍問わず、どなたでも受講できます
02 種別
- 実践講座は、暗号通貨システムの簡単な解説やペーパーウォレット、スマホウォレットを使った実践的な使用方法およびセキュリティーを学びます
- 初級技能検定講座は、初心者の方であっても、暗号通貨システムとブロックチェーン技術の本質を１日で学び資格取得を目指します
- 上級技能検定講座は、SDGs の達成にも貢献できる実践的な知識も習得でき、初級技能検定講座後の検定試験に合格した方のみ受講できます
03 ポイント
- 初級技能検定講座には上級技能検定講座以上に大切なことも含まれておりますので、必ず初級技能検定講座から受講していただくよう、お伝えしています
- 講師として全国で初級技能検定講座を開催できるのは「公認インストラクター」の資格所有者のみです
- 公認インストラクターの申込みは、インストラクター養成講座にて受け付けています
協会設立の目的
Mt.Gox社のニュース以来、『Bitcoin（ビットコイン）』という単語は日本中に知れ渡りました。それは、ネガティブな印象を与えてしまう内容のニュースや記事が多かったと記憶しています。 しかしながら、ビットコインの登場から始まった暗号通貨が持つ本来のポテンシャルとブロックチェーンという既存の金融システムをより安全に低コストで運用できる技術は、私達を「こんな事ができたら、より良い世界になるのに！」と思わせてくれました。そして、一人でも多くのかたに暗号通貨とブロックチェーンを勉強し学び理解を深めて頂けるようにと、当協会を設立しました。
暗号通貨（暗号資産貨）とは
ビットコインの生みの親であるサトシ・ナカモトが書いた論文は、この様な言葉で始まります。
｢真のP2P電子通貨が実現すると、金融機関の介在無しに、利用者から利用者へと直接オンラインで支払いできるようになるだろう ｣
これは、個人から個人へ直接『お金』という価値を送ることが可能となるシステム、それがビットコインである事を謳っています。
そして2020年4月には、という名称が公のものとなります。これにより、多くの企業や投資家も安心して事業参加できるようになりました。
教育カリキュラムご案内
暗号通貨やブロックチェーンという言葉をはじめてきいた人から、聞いたことはあるけれど内容は分からない人、すでに扱ったことがある人まで、様々な学びを準備しております。
再受講制度（無料）および再試験
技能検定講座には再受講制度があります。再受講は当協会の会員である限り、何度でも無料で受講できます。
検定試験には再試験制度があります。上級検定講座を受講するには初級検定講座受講後に行われる検定試験に合格する必要があります。
※再試験申込は、初級技能検定講座を再受講し、その後に再試験を受けることができます。
※通信再試験申込は、答案用紙をご自宅へ郵送します。解答後に既定の内容で答案用紙を本部へ返送ください。
※再試験申込の場合は80点以上、通信試験申込の場合は90点以上で合格となります。
※どちらも試験結果は1週間以内にメールにて通知されます。
ブロックチェーンの未来
約50年前にインターネットが登場しました。当初は国や大学など一部の機関だけで実験が進み、アメリカが情報共有の観点から軍事利用に導入しました。そうです、インターネットは「正しい情報共有を行うため」に活用されていたのです。
しかし、商業利用に活用された結果、富を持つ者がルールと情報を作り上げ、そうでない者はルールと情報に従うという社会構造が確立され、世界的に貧富の差が拡大し続けました。
そして時は流れ、2008年に起きたリーマンショックは、世界的規模で多くの悲しみや苦しみ、更なる貧富の差を創り出してしまいました。
ビットコインの誕生
そんな中、時を同じくして一つの論文がインターネット上に公開されます。『ビットコイン： P2P 電子通貨システム』です。
ビットコインというシステムと、その中で使われているブロックチェーンという技術は、瞬く間に多くのプログラマーやエンジニアを魅了し注目を集めました。
「個の集合体」が時代を変える
暗号通貨とブロックチェーンは、個の集合体を創造します。そして、個の集合体が更に繋がりあい、これからの時代を創造していきます。 システムと技術というこの２つは、目に見える国境ではなく、人々の中にある「心の国境」を無くし世界が一つになる事を可能にすると、我々は確信しています。
ビットコインとの出逢い
2012年10月、それが私とビットコインとの出逢いでした。 「山下さん、ビットコインってご存知ですか？」との質問を今でも鮮明に覚えています。
当初は投資案件の一つとして、「所有することにより価値が上がる可能性があります。なぜ価値が上がるかというと、発行枚数が限られており、世界中の誰とでもいつでも、お金の受渡しが可能になる、そんなお金があったら便利だと世の中の人々は感じるからです。」と、その様なお話でした。 そして、最初に所有したのが2ヶ月後の12月のことでした。
お話を伺ってから相場が1.5倍ほどになっていました。その頃『ビットコイン』と検索をしても全くヒットする記事が見つかりませんでしたが、『Bitcoin』と検索すると、すごい数の記事がヒットしていました。Google や Android のアプリも同じで『Bitcoin』とアプリで検索すると多くのアプリがヒットしました。
そうしている内に、私は投資対象という枠を越えて「これからビットコインはどの様に世界中の人々に浸透していくのだろうか、日本の人々はどの様に受け入れていくのだろうか」、その様なことを考え始めるようになりました。
ビットコインを初めとする暗号通貨を「皆さんに所有していただく」という普及活動から10年が過ぎようとしています。
暗号通貨システムの思想とブロックチェーン技術の概念を、プライベートやビジネスに導入することで、公平・公正な社会創りが可能となります。また、私たちが最も大切にする「家族愛」の重要性を、技能検定講座を通して伝え続けて参ります。また、2007年から続けている環境保全活動の集大成にもあたる「SDGs（持続可能な開発目標）」の達成に向けても、より良い社会創りの活動に貢献してまいります。
協会情報
名称
一般社団法人日本クリプトコイン協会
英語表記
Japan Cryptocoin Association
略称
ＪＣＣＡ（ジェシカ）
登記日
2014年7月11日
本部
〒530-0012 大阪市北区芝田1-1-4 阪急ターミナルビル16階
support@japancryptocoin.org
理事・監事・顧問
代表理事
山下 健一（Yamashita Kenichi）
理事
今野雅之(Masayuki Konno)
理事
福室貴雅(Takamasa Fukumuro)
理事
砂川 恵一郎（Keiichiro Sunagawa）
監事
山下 紀美子（Yamashita Kimiko）
暗号通貨の『普及活動』、
それが子供達の笑顔を創造する。
私たちは、暗号通貨システムとブロックチェーン技術の概念を通し、次世代を担う子供たちが安心して生活できる世界の創造を目指しています。
暗号通貨システムの思想とは「共栄社会の創造」であり、ブロックチェーン技術の概念とは「富の再分配の構築」です。
この二つの本質を学び、実生活へ活かしていく事がSDGsの達成にも繋がると信じています。
当協会の英字表記である Japan Cryptocurrency Association の頭文字を取ってJCCA（ジェシカ）と呼称しております。 JCCA のロゴマークは子供を肩車する形をモチーフにしています。
主な活動内容
- 暗号通貨システムとブロックチェーン技術の正しい知識と理解力向上に繋がる
- 『技能検定講座』と『検定試験』の開催
- 技能検定講座を開催できる『公認インストラクター』の育成
- 『仮想通貨基礎講座』および『仮想通貨実践講座』を開催できる『公認アドバイザー』の育成
- 暗号通貨を理解するうえで重要なお金の教養を学べる『お金の教育講座』の開催
- SDGs×Blockchain（ブロックチェーン）をベースにした個々の理解を深められる講座の開催
- 公立学校および非営利団体への出前講座（交通費のみ頂戴しております）
暗号通貨に関する法的な概要は金融庁のホームページをご覧ください。