この記事では、SDGsの目標達成に必要な技術として注目されている「ブロックチェーン」を取り上げ、どの様な形で17の目標達成に貢献し、問題解決へと導けるのかについてお届けします。
この記事で学べる3つのこと
- SDGs×ブロックチェーンの可能性
- SDGsの目標達成方法
- 農業改革の本質
もし、SDGs × ブロックチェーンが始めての方は、まずこちらのSDGs × Blockchain × Action記事を読んで頂けると、この記事の理解がより進みます。
この記事をオススメする方
- SDGs(持続可能な開発目標)に関心がある方
- SDGsの目標達成の方法を知りたい方
- SDGs×ブロックチェーンに興味関心がある方
- ブロックチェーンで何ができるのかを知りたい方
- ブロックチェーンをビジネスに活かすヒントを得たい方
一つでも当てはまる方は、本記事をじっくりと読み進めて下さい。
本記事を読み終えた後には、「こういう発想が必要なのか!」
や「こんなことが可能だったとは!」と思わず笑みがこぼれる事と思います。
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それでは、『SDGsとブロックチェーン技術が融合した2030年の世界』をイメージしながら読み進めてまいりましょう。
この記事の目次
2030年までに日本で起こるリープフロッグ
現在、日本で「2030年問題」と検索すると、必ずと言っていいほど高齢化社会についての記事が溢れる程ヒットする。そして現在の団塊世代の父親達のコメントとして多く見受けられるのが、「俺の老後は、よろしく頼んだぞ」という言葉だ。
私たち平成世代は(と言っても私は昭和六十三年産まれだが)インターネットの爆発的な普及拡大と共に大人になって来た。
過去の大人達が予想していた未来とは大きく違った世界を、これからのテクノロジーの進歩と共に圧倒的速度で体感しており、今後もその状況は進むと考える。
何故なら、凄まじい発展を遂げている AI のディープラーニングはより加速化し、それがブロックチェーン技術やスマートコントラクトにより正確に情報共有されて行くからだ。
テクノロジーが様々な分野において生活の面でのサポートが進めば、現在「老化」を感じている団塊世代も「そうやら、老化できないぞ!」
という体感を得られる日常は、そう遠くはないと考える。
今後は、世界中の医療情報が共有され、個人の医療データが各病院管理ではなく個人管理へと移行しつつある中、自分の症状に応じた適切な医療を受けることはブロックチェーン技術によって可能となるだろう。
日本では、病院に行く際の持ち物として「健康保険証・診察券等」が必要であり、尚かつ診察を受ける方の年齢や障害の状況によって、各種証明書が複数種類追加で必要になるため、自身も医療機関も管理を怠ることはできない。
しかしながら、この複数の管理物をまとめて管理し国民に提供している国がある。
それが電子国家と呼ばれるエストニアだ。エストニアでは行政が発行する 「e-Residency」 により、行政サービスが安全に利用しやすいよう整備されている。
国家が安全で信用できる個人情報管理システムを導入し、それを一枚のカードで提供していることは、様々な手続きがスムーズになる。
また、年配者の医療や行政利用に対する「わからない、わかりにくい」を解決する大きな手助けとなっており、その年配者の家族の管理負担の軽減にも役立っている。
個人の医療データ管理は病気のスムーズな解決へと導く手助けとなり、情報が整理され個人間で正確に管理される。
そうすることで、医療を提供する側と受ける側とで双方の手続きがスマート化され、節約できた時間でより多くの人が医療を受けられる可能性が高まる。
オンラインを活用し在宅でも問診を受けられる技術は現代でも既にコロナ禍がきっかけとなり実現されている。これが、ブロックチェーン技術による個人医療情報の管理化が進んで行けば、より便利で安全性の高いスマートな医療提供が受けられる未来になるだろう。
SDGsの「3.すべての人に健康と福祉を」に多大なる貢献ができる技術がブロックチェーンなのだ。
現代では様々な情報が提供され溢れんばかりのネット記事の中から「健康」「安全性」についての意識が人々の中で大いに高まっている。
これは、農家である自身の視点においても大いに感じており、コロナ禍の影響もあってか農家のお客様方も農薬に対する質問、食材を利用した健康的なレシピについての相談など年々増加している。
「予防」に対する意識や認知が加速する中、より安全な食品をつくる生産者が明確化された商品への需要が高まっている。
ブロックチェーンは、これらの安全性の証明と伝達において、大いに貢献することができる。
商品の生産過程を消費者が確認することは、現時点のサービスでは困難だ。
70年以上農業を経営してきた主人の農園では、卸売市場以外との取引を行わず、現在まで事業を継続してきた。
その流通は大変限定的なものであり、消費者からすれば卸売市場で購入する商品は、卸売市場が販売元となるため、農作物に対する情報は大いに不足し不透明な状況となっている。
いわゆる「中央集権型」と言える環境だ。
世界的に見ても、食品の生産過程や流通に関しては非公開的なものが多く、世界保健機関(WHO)の調査によれば、年間42万人もの人々が食品汚染が原因で死亡している。
日本ではこの様なことは身近に感じられないかもしれないが、食品がどのような過程を経て自身の食卓に届いているのかという情報は、世界的に見ても大変重要だ。
よって、ブロックチェーン技術により食品の流通と品質等の安全性が正確に確認できるようになれば、汚染されている作物を排除し死亡者数を減らすことが可能になると考える。
また、P2Pネットワークにより仲介者がいないことで、消費者と生産者が直接繋がる環境を実現し、食品に対する情報を気軽に問い合わせることができれば、消費者に確かな安心が届けられる。
これは、世界的にも重要なブロックチェーン技術を通じ正しい情報が共有されるため、関係する窓口と仲介する人と時間も軽減され、より栄養価が高い状態で出荷できるようになる。
これにより2030年には、SDGsの「9. 産業と技術革新の基盤をつくろう」を元に根幹から流通が改革され、より良い条件とより良い品質で買い物ができる環境が整う。よって、新たな命を守る基準が日常になっているだろう。
前述してきた事柄から、2030年には人類の寿命はさらに延び、「人生百二十年時代」が訪れているのではないだろうか。何故なら、健康的に生きられる社会の実現は、誰もが望む未来であると確信しているからだ。
現代に溢れすぎている情報を正確に捉え、歴史を繋いで隠し事なく改ざんできないブロックチェーン技術により、情報はDLT(分散型台帳技術)により世界中で共有され、未来は人々の「生きたい」と思う気持ちを下支えして行く事に繋がる。
また、SDGsを軸とし各国のイデオロギーの良い面を互いに教わり、真似し、改善し、多くの人々が前進していく未来は、私達にどんな生活をもたらすのか大いに楽しみだ。
人類はSDGsを達成するために、ブロックチェーンというテクノロジーと非中央集権化社会の実現を加速させいくだろう。
それは、国家間を飛び越え、より良い未来へ進むためには必要であり、人々が今まで抱えてきた心の問題を晴れさせ、より気持ちよく生きられる社会の実現にも繋がるからだ。
特に、経済成長を長きにわたり支えてきてくれた私達の親世代、すなわち団塊世代の方々にとって「ずっとできなかったこと」がテクノロジーの発達によって「できるようになった」へと変化し、その操作に伴う過程や作業でさえもテクノロジーや AI 等がサポートできるようになるだろう。
これは、団塊世代が多忙すぎて過去に叶えられなかった「若かりし日にやりたかった事」に挑戦しやすい環境が整ってくるということだ。
私は、こんなに心躍る未来を前に「年老いている暇は無い、夢は叶う!」と多くの方に伝えたい。
そして、やりたかったことが実現できたならば、それはまさに団塊世代のリープフロッグ(新興国で特定の技術やインフラが先進国よりも速いスピードで整備、浸透する現象)だ。
ブロックチェーン技術を伝達していけるのは間違いなく、この日本クリプトコイン協会で学んでいる私達自身だと確信しており、先輩世代にも、これからを担う後輩世代にも、より人間的に豊かであり地球に優しい環境を実現していける技術の伝達者でありたい。
そして最後に、私は現代社会の問題解決に向けて、第一線で活躍できるような人材であるよう自分自身が目指し実現していくことが、2030年の未来を創っていくと確信している。
誰よりもこの時代の進化を楽しみ「SDGs × Blockchain × Action」を起こしていきたい。
SDGsとブロックチェーン技術が融合した2030年の世界
2030年までに日本で起こるリープフロッグ
著者:鵜飼 愛華

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投稿者プロフィール
- 公認暗号通貨技能アドバイザー
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日本クリプトコイン協会 / 公認暗号通貨技能アドバイザー
老舗農家にて日本料理に使われる伝統野菜の栽培・出荷を行う二児の母。
主婦の立場からわかりやすく暗号通貨の本質を解説。
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