SDGsブロックチェーン小論文50

・ブロックチェーンとSDGs|筆者:高橋 善洋

私は、ブロックチェーンが世の中を180度変える仕組みだと確信している。2008年、ネット上に「サトシ・ナカモト」の論文が公開された。そこには、ビットコインという新しい概念と、そのシステムの中核を担うブロックチェーン技術について書かれていた。

 

これに興味を持った複数のエンジニアたちが論文をもとに開発を進め、論文発表から1年後の2009年に暗号資産ビットコインとともにブロックチェーンは誕生した。なぜ、世の中を変えることができる仕組みなのか。

 

2009年1月に運用が始まり、お金として使われるようになり、今ではいろいろな技術の基盤になっている。その中で、最も歴史が古い暗号通貨がビットコインだ。

 

ブロックチェーン技術が原因となったシステムダウンは、かつて一度も起きていない。2009年1月に最初にできたブロックから始まり、損後は一つとして例外なく、すべての情報が繋がり、不正や改ざんはいまだに一度も起きていない。

それに比べ、現在の「お金」はどうだろうか。貨幣・紙幣が誕生し、1970年代後半に今の不換紙幣という制度が始まり、今日までいろいろな問題が起きている。

 

一番の問題は、価値の裏付けがない通貨を発行し続けていることだ。お金という概念は、今も昔も変わることなく存在する。そして、この先の未来においても変わらないだろう。だが、お金自体の媒体としての使われ方は、さまざまな方法に変わってきている。


そんな中、新たな決済方法、送金方法として現代に創造された先進的なシステム、それがビットコインである。何より、金融機関の介在なしに、利用者から利用者へと直接オンラインで支払いができるようになったことは革新的だ。

ブロックチェーンを使い、世の中を変えていくために、最も素晴らしいと思った価値がある。それを私たちは「プロトコル」と読んでいる。「プロトコル」とは、簡単に言えば「ルール集」である。この絶対的な「ルール集」ぼ元でブロックチェーン技術は成り立っているからだ。


既存のシステムや、政治の世界、人間関係などもそうだが、この「ル―ル」を守れないことが現代社会で起きている問題の原因であることが多い。どんな「ル―ル」にするかも大事だが、その「ルール」をどれだけ忠実に「守れるか」が、大事なことだとビットコインシステムは気づかせてくれた。

 

上記にあげたことが、これからの世界を変えていく技術だと思う理由である。


ブロックチェーンはその技術を使ったビットコインから始まり、今や数千にものぼるコインの種類がある。今は通貨としての利用方法は限られているが、これからは様々な所で活用され、多くの人と場所で使われていくだろう。

次に、SDGs(持続可能な開発目標)とは、2001年に策定されたMDGs(ミレニアム開発目標)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された。それは、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて2016年から2030年までの国際目標であることが記された。

 

SDGsは、持続可能な世界を実現するために、17のゴールと169のターゲットで構想されており、地球上の「誰一人取り残さない(leave no one behind)」ことを誓っている。

 

SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むユニバーサルで普遍的なものであり、日本としても積極的に取り組んでいる。

ここで、SDGsが2030年までに達成すると掲げている目標を、ブロックチェーンがどの様な形で可能にするのかを推測していきたい。

 

SDGsの目標1に、「貧困をなくそう」とある。かなり前からあげられていた目標だが、達成までには道半ばである。活発に行われている募金活動やボランティア活動。そんな活動がある中で、なぜ目標達成に至らないのであろうか。

 

本当に物資や食料が必要な地域に行き届いていない事や、国際送金する際に多額の手数料などが徴収されているなど、この他にも原因は考えられるだろう。


例えば、寄付を集めている団体は複数あり、その団体ごとに振り分けなどをきめているが、それぞれの団体が同じ地域に二重で送っていることもあるだろう。違う地域に送っていたとしても、その地域に必要な物資が送られているかは分からない。


国際送金すると、本来集めた寄付金が、手数料などで非常に少なくなる。そして寄付する側は、自分が寄付したお金がどこで、どういう風に使われているのかが不透明だともいえる。しかしながら、これらの問題は、ブロックチェーンを使うことで解決できる。


どこの地域で何の物資が足りていないかという情報を書き込み、足りない地域にしか送らないというプログラムを組んでしまえば、そのように実行される。


寄付する先も、団体だけではなく、個人で困っている人が判断できれば、QRコード(送付先アドレス)さえわかってしまえば、手数料を気にすることなく、小額から届けたい額を送ることができる。


自分が送付した「価値」がどこでどのように決済されたのかも、ブロックチェーンという台帳は、すべての履歴を見ることができるので、安心して寄付することができる。

次に、目標12として「つくる責任 つかう責任」がある。今の日本だけを見ても、現代社会では、非常に物が溢れている。需要と供給のバランスが崩れている様だ。

 

コンビニエンスストアでは、毎日の様に大量の廃棄物が捨てられている。作るほうは売上げを上げる事や、売り切れを無くす事を第一に考える為、大量生産を推し進める。これは、作る責任に疑問を感じる。

 

つかう責任については、消費者の私たちにも問題がある。商品の包装や空き缶、ペットボトルという、生分解しにくい材料で製造された物を安易に道端に捨てる事で、それが川や海の環境問題にも発展している。

 

今の時代、データ管理をすれば1日の消費量はわかり、それ以上の物を製造しなくても良い環境を作れると考える。まず、製造したものに対し、QRコードなどの管理できるデータを付与する。購入した人のデータを紐づけ、どう処理したかまで追えるようにすれば、つかう側も責任をもって使い、不要なものを購入することもなくなる。これは、ごみの削減にも繋がる。

 

ブロックチェーンは、これらの問題を全てクリアにしてくれるだろう。必要な量しかつくらず、適切な使い方をし、適切な処分しかできない環境は、何か不適切なことをしようとする場合、その取引はすべての参加者が監視しているため、抑止力にも繋がる。

 

このような考え方もあるため、ブロックチェーン技術を使用すれば、SDGsにおける全ての目標が円滑に達成するだろう。

2019年10月、国際連合の補助機関であるUNICEFが「UNICEF暗号通貨ファンド」を設立し、BTCやETHによる寄付の受領を始めた。これは既に、国際機関がブロックチェーンの活用を始めているという事だ。

 

これまで、ブロックチェーンを活用する組織といえば、一般的にIT企業、金融機関などが主だった。しかし、国連という非営利組織が活用を勧める事で、注目度は飛躍的に向上した。彼らは、環境・社会をテーマにした様々な用途で、ブロックチェーンの活用を目指している。

 

2030年、身近なところでブロックチェーンが使われ、SDGsの全ての目標が達成され、世界中の人々が、平和な世界で過ごせていることを願っている。

 

私自身も、大切な人と素晴らしい世界で生きていく為にも、学んだことを発信し続け、よりよい世界になるように活動していきたい。

筆者:高橋 善洋

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