皆さん、いかがお過ごしでしょうか。
本日から3連休ですが、お天気はあまりかんばしくないようですね。
台風15号の被害に遭われた皆様に、お見舞い申し上げます。
1日でも早い復興を祈念致します。
さて本日は、「暗号資産（仮想通貨）のあるある」コラム第3回目をお届けいたします。
今回は少し筆者の独断や、個人的見解もあるかもしれませんので、そこはご容赦お願いいたします。
仮想通貨、暗号通貨、暗号資産、その意味
先ず、説明の前に英語表記も確認してみましょう。
- 仮想通貨＝Virtual currency（ヴァーチャルカレンシー）
- 暗号通貨＝Crypto currency（クリプトカレンシー）
- 暗号資産＝Crypto asset（クリプトアセット）
となります。
それぞれの意味というか、何を指しているかというと、
結果的には、
全て同じ意味です！！
ではなぜ3つも名称があるのか、次項で解説します。
それぞれの使われ方と経緯
- 仮想通貨＝Virtual currency（ヴァーチャルカレンシー）
皆さんは、「仮想通貨」が一番しっくりくるというか慣れ親しんでいる名称ではないでしょうか。
仮想通貨という名称が広く一般に認知されるきっかけとなったのが、2017年に改正された「資金決済に関する法律」第2条5項に「仮想通貨」と明確に記載されたことに起因していると思います。
個人的には仮想通貨は、仮想の世界で使う印象を受けるのであまりピンと来ていません。例えばゲームの中で使う通貨みたいな感じです。
ビットコインは、現実の世界でお買い物もできますし、法定通貨にも交換できますしね。
- 暗号通貨＝Crypto currency（クリプトカレンシー）
元々海外では、「Crypto currency（クリプトカレンシー）」という名称が一般的でした。Crypto currencyは日本語訳すると「暗号通貨」ということになります。
私はこの暗号通貨という名称が一番ピンと来ていて、個人的にも好きな名称だし、特徴をよく表しているとは思うのですが、もしかしたら将来的には段々使われなくなる可能性が高い名称だと考えています。
- 暗号資産＝Crypto asset（クリプトアセット）
皆さんはもしかしたら「暗号資産」の名称が一番しっくり来ていないかもしれませんね。実は私もピンと来ておりません。
ただ、「暗号資産」が今後の本丸です！
その理由は、G20などの国際会議でも「暗号資産（クリプトアセット）」の名称が一般化されており、これにならう感じで日本でも、2019年5月31日、「仮想通貨」を「暗号資産」と改称することなどを定めた、改正資金決済法と改正金融商品取引法が成立しました。
金融業界の人などは「暗号資産」という名称がピンと来るのかな、と個人的には考えたりもしますが、どうにも「資産」という言葉は、土地・建物・証券などの印象が強いので、日常の決済に使われるようなイメージは湧きにくいですね。
まとめ
今回のコラムを書くにあたり、サトシ・ナカモト氏が公表したビットコインのホワイトペーパーを読み返してみました。
そこには、Virtual currencyとも、Crypto currencyとも、Crypto assetとも、記載はありませんでした。
単に、coin（コイン）とかelectoronic coin（エレクトロニック コイン）と記載があるだけです。
ぜひ、本人の見解も聞いてみたいですね！
世界共通通貨＝Universal currency（ユニバーサルカレンシー）とでも言うのでしょうか？
興味は尽きませんね。
暗号通貨技能検定（初級編）は、ブロックチェーンに精通した業務を行っているプログラマーやエンジニアの方々からも支持されている検定資格です。なぜなら、難しく分かりにくい技術用語や単語を明確に理解し、「どの様な例え話を用い、他者へ伝えることができるのか!?」を知れる、日本で唯一の検定講座だからです。
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投稿者プロフィール
- スタッフ
- JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。／暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。
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