SDGsブロックチェーン小論文43

・平和で平等な世界の実現|筆者:森本 真美

2019年、先進国では最先端な技術を使い生活する中で一分間に一七人が飢餓で亡くなっており、子供達はまともな教育が受けられていないという現状がある。なぜ、この様な差が生まれるのか。解決する為にはどの様な方法が考えられるのだろうか。

 

食品に伴う日本の現状は、年間2,759万トンの食品廃棄物が出ており、このうち643万トンもの食品ロスがが出ている。現在のシステムでは、削減しようとしても「いつ・誰が・どの様に」が分からなければ食品ロスを止める事が出来ない。

 

教育問題については、2018年の段階で学校に通っていない子供は世界に約3億300万人おり、学校に通っていても教育の質の悪さや教材が不足していると言う現状が続いている。この現状は、発展途上国に多い。

 

私は、飢餓問題・教育問題を解決するには、ブロックチェーン技術とDLT・PoW・P2Pネットワーク・デジタル署名・公開鍵が役立つのではないかと考えている。

不正改竄が出来ないブロックチェーンを使えば、ほとんどの問題を解決できるとだろう。

 

例えば、農作物など生産者から消費者までのプロセスを組み込めば、何処でどんな人がどうの様にして使っているかと言う事が分かる。それにより、余分な物を買うことも少なくなる。

 

また、ここの地域には何がたりないなどの正確な情報が記され、DLTを使う事で世界中の人が何処からでも閲覧できる。本当に必要としている地域に確実に届けられる事が飢餓で亡くなる人々の減少に繋がるのではないかと考える。また、教育についても同様であり、DLTを使う事で何処の国でも同じ情報を共有できる事で最先端の技術をどんな場所ででも学んでいける。

 

平等に学べる事により情報格差がなくなり貧困の差がなくなっていく。同じ地球に生まれながら、生まれた環境で受けられる教育の違いがある事は、国による貧困の格差を生む。差別なく平等に同じ教育を受け情報を得られることは、同様の技術を持てる人材育成には欠かせない。

 

地域によって異なってくると思うが、そうした事で適正な収入を得る事で、子供たちは質の高い教育を受けた上で、社会で働くことができるようになる。

先進国より、発展途上国の中でのネットワークは日本よりも成長しており、環境さえ整えば発展途上国にいながらでも先進国の情報を不正改竄のなく受け取れる可能性が広がる。

 

ブロックチェーン技術を軸にDLT・P2Pネットワーク・デジタル署名・公開鍵を駆使すれば 殆どの問題が解決する。ブロックチェーンの不正改竄できないシステムには公開鍵・デジタル署名・P2Pネットワークが必要であり、正しい情報を全員が共有し閲覧できるDLTを活用すれば、殆どの問題が解決する。

 

例えば、商品の情報をブロックチェーンに登録しQRコードを商品に付ける事で、この商品が何処で作られ誰が購入し消費したかが分かれば、ゴミのポイ捨てなどの不法投棄も減少し、環境汚染を防ぐ事にもつながる。生産側は、ブロックチェーンにより産地などの偽装ができなくなり、品質の高さを消費者に伝える事ができる。

 

また、P2Pネットワークを使い、仕事などの報酬を仲介者なく暗号通貨で支払いすれば、仕事をした報酬を手数料なく相手側に着金できる。

 

世界の何処にいても支払い・着金ができる事により時間・場所を問わずに仕事が出来て、報酬を搾取される事なく正当に受け取る事ができるるシステムは、人や国の不平等をなくすことに繋がる。

医療関係の情報をブロックチェーンに情報を組み込む事により、外国や国内で旅行に行き急な病に倒れても即座に病歴・飲んでいる薬・主治医・最近の通院歴などが分かり、手遅れになる前に治療を施す事ができる。

 

また、ブロックチェーンを活用し災害時の物資の分配などに使え、必要な人に必要な物を、電力取引も小単位で処理する事ができる。不動産取引もコストや時間を削減できる。

 

金融面でも、これまで銀行から他行への振り込みや送金・海外への送金には、手数料も日数もかかっていたが、ブロックチェーン技術を活用する事により、正確に短時間で送金できるメリットが生まれる。

 

銀行での面倒な手続きもなくなり、横領などんの撲滅にも繋がるだろう。これから、SDGsと連携する、Society5・0が推進される中、暗号通貨技能検定講座で学んだ各技術は、必ずSDGsを進めていく上で必要になる技術である。

ブロックチェーン技術は素晴が課題も存在する。認証に時間がかかり、情報の匿名性が弱くスケラビリティが低いプロジェクトも存在する。

 

しかしながら、課題をクリアしていく事は難しくないだろう。リリースされているプロジェクトであったとしても、システムを使いやすく安心安全に使える様、アップグレードする事が可能だからだ。


SDGsを進めていくに辺り、ブロックチェーン技術の安全性・利便性を伝えていく事は発展の足掛かりにもなる。よって、暗号通貨技能検定で教わった知識などをまだ知らない人達に伝えていく事が必要である。

 

生まれてきた地域や民族などに左右される事なく、全世界の人達が誰一人取り残される事がない世の中を作っていく事が、SDGsを継続させる1つの手段である。他人事ではなく、自分事に捉えていかなければならない。

 

世界中の人々が正しい知識を持ち理解する事で、ブロックチェーンを使う頻度も増える。それにより、質の良い教育を受けることに繋がり、教育の格差も無くなり発展途上国と先進国という格差も無くなる。

 

結果、発展途上国の人々も、労働し適正な収入を得ることができ、その賃金を何処にいても手数料を徴収されず、即座に収入となるため、飢餓問題の解決の1つにも繋がる。

私が暗号通貨技能検定講座で学んだ技術は、世界中の人々に笑顔と幸せを持たらす1つのツールと考えている。

 

それは、公開鍵・デジタル署名・P2Pネットワークなどを用いて不正改竄の無い情報を共有できるシステムがブロックチェーンの素晴らしいところである。そのツールを私自身が正しい知識を持ち人に伝えていくことが私の役割である。

 

世界の人々が平等な情報を得られる様になり、必要な物を必要な時に手に入れられる様になる事は、生活の水準を上げ発展途上国が現状を抜け出せる様になる機会に繋がる。

 

ブロックチェーン技術は、地域・人種・宗教など関係の無い世界共通の自由なツールであると共に、今後の世界の発展には欠かせ無いツールである。このツールを使いこなす事により様々な問題が解決できる。このツールはまだまだ改善する部分もあるが、改善していく価値のあるツールであり、世界中の人々を救うことができるツールであると私は考える。

 

よって、2030年には、世界中の人が誰一人取り残されていない世界ができるだろう。目覚ましい技術の発達とそれを推進する人々のお陰で、平和で平等な世界を実現できる。その為に、ブロックチェーン技術を初め、公開鍵・P2Pネットワーク・DLTは、これから益々必要であり広めていかなければならない。

 

JCCAで学んだ私が学んだ事を周りに伝えていく事が大切である。

筆者:森本 真美

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JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。/暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。