SDGsブロックチェーン小論文45

・誰もが笑顔になれる、利害関係のない世の中|筆者:青瀬 達也

誰もが笑顔になれ、利害関係のない世の中を、ブロックチェーン技術が実現すると考える。


ブロックチェーン技術は、誰がいつ何をしたのか、そしてどのような取引をしたのかという情報が、セ
キュアな状態で維持される。そんな夢の世界への入り口だ。


国境にとらわれず、お金の受け渡しができる。一つ一つの製品が、どこでいつ販売され、誰が購入し使用したかが一目瞭然で解る。そして、人間の身体に入る食品がいつ誰の手で作られ、そしてどのような成分が含まれている等の流通経路までもが解る。


これは、SDGsの貧困や教育、健康や福祉に対する国々の隔たりの問題、安全な水や食品、ゴミを少なくしクリーンにする活動にも活かすことができると確信する。

世の中に人の手が届かない場所が、なぜ存在するのだろうか。それは、ビジネスの観点で収益が得られない等、人と人との繋がりの中で利害関係が発生して
いるためであり、どうしても損得勘定で物事が決まりがちだからだと考える。


貧困や平等な教育が受けられない国や地域も、手を差し伸べようとする人達がいるが、そこには利害関係があり、あらゆる物事はビジネスとして捉えられるため、本当に必要としている人の元に必要なものが届けられていないのではないかと考える。


私の身近にも、「貧困に苦しむ人達に愛の手を」のスローガンで募金を募っている人はいるが、本当に
必要としている人のそばに渡っているのか、中抜きは幾らしているのか、疑問に思わざるおえない。

数十年生きてきた知恵なのか経験なのか、はたまたマスコミの報道による影響なのか、どうしてもそんな思いが募金をする気持ちを阻害しているのではないだろうか。


人が持っている「助けたい」「一緒に頑張ろう」という気持ちを、他の人の手を借りずとも、必要としている人へダイレクトに届けられる。寄附や募金の本来あるべき姿をブロックチェーン技術は私たちに教えてくれる。


また、現在社会ではコストの安さや利便性から、増えていったビニール袋やペットボトル、家電製品等のゴミが海を汚し環境汚染を引き起こし、地球温暖化に繋がっているという現実も見逃せない。


ブロックチェーン技術により、5W1Hで人と物との繋がりが管理されると、誰が破棄したゴミなのかが解るようになる。この仕組みは、ゴミの増加を抑止することにも繋がり、人が物を大事に使おうという気持ちも育むことに繋がるのではないかと考える。

地球温暖化は刻々と進んでおり、待ってはくれないが、何とかしなければという人の気持ちをブロックチェーン技術が支えてくれると私は確信している。

 

また、ブロックチェーン技術は、国境を無くすことができるため、為替介入が入りにくくなると言える。
何故なら、世界中の人々との直接的な繋がりが増すからである。つまり、一つの国に留まる必要もなく、様々な国で仕事をし、支払われる通貨は共通通貨で良いからだ。

 

これにより、私たちには選択の余地が多く与えられることに繋がる。仕事を通じ、人との関わりを世界で持つことができる。そうすれば、世界の誰とでも情報共有ができ、誰にでもチャンスが与えられる。

貧困や教育の隔たりで苦しむ国は、情報の格差が大きいために、その様な状況に陥っているが、誰に対しても平等に教育や仕事の機会が与えられる世の中をブロックチェーン技術が創造すると考える。


「お金は社会の血液」と言われており、ブロックチェーン技術を使った暗号通貨が共通通貨として見なされれば、貧困で苦しむことなどありえない。


共通通貨としての暗号通貨がお金として全世界に満遍なく流通すれば、経済等の国力の差に苦しむことが無くなり、本来受けられる教育や生活環境を得ることに繋がる。また、信じていた自国の通貨が、ある日突然紙切れになる。そんな理不尽なことも無くなる世の中になるのではないだろうか。


歴史的にも、20世紀に発生した世界大戦が暗号通貨の重要性を物語っている。戦争は、他国のリソースを奪うために行われる殺戮であり、敗戦した国は、大きく国力を失い、自国の経済が大きく衰退する。

第一次世界大戦で破れたドイツでは、ベルサイユ条約により多額な賠償金を請求され、一夜にして通貨の価値が大きく下落し、超ハイパーインフレが発生した。現金でもパン一つ買えない、そんな事態が現実に起きたのだ。


近年では、ベネズエラで発生した超ハイパーインフレ、ギリシャ・ショック、韓国の通貨危機等が挙げられる。また、20世紀最大の戦争である第二次世界大戦で敗戦した枢軸国の日本、ドイツ等では、兵隊や連合国に対する賠償金で自国の通貨が紙切れとなり、多くの人々が命の危険にさらされた。

 

そんな苦い歴史も、ブロックチェーン技術による暗号通貨があれば、二度と発生することは無いだろう。

共通通貨としての暗号通貨は、リソースさえ共通に売買でき、食事においても国の隔たりなくすることができる。これは、敏速に支援を受けることも可能であり、平等に生きるチャンスを与えてくれる。


歴史とは、経済の観点で言えば繰り返し発生するものではあるが、人の命が危機にさらされる暗黒の歴史は繰り返されてはならない。

 

昨今では、アメリカや日本、中国等の先進国を中心に暗号通貨に対する懸念もあり、自国の利益を守ろう、追求しようとする動きが見て取れる。国のトップは、その仕組みによりマネー・ロンダリングなどの資産流出を防ぎ国力を維持しようとする。それは、暗号通貨がお金としての立ち位置を確立してきた証拠であ
り、10年後の2030年には現実として世界共通の通貨が誕生しているかもしれない。

世界共通の通貨が誕生するには、国による法改正など、自国の経済を維持するためのルール作りが山積みだが、自国に縛られず経済活動ができるならば、飢餓をゼロにすることに繋り、世界の平等を成し遂げることが可能になると考える。


飢餓が発生する理由は、利権争いなど、上位で資金を握っている人達がいるためだ。人間の情で基金を募り、必要としている人々へ送ったとしても、国のしがらみや利権争い等により、目減りすることがほとんどだと考える。


なぜなら、日本だけでも赤い羽根募金や支援団体などで、数億の資金が流れているが、一向に飢餓が改善される兆しが見えてこないからである。

この現状は、飢餓で苦しむエリアへお金が行きづらいよう、誰かのフィルタを通し、貧困地域を差別的にとらえることで生業を得ている人がいると考えるのが自然ではないだろうか。

 

国にルールがあるのは、統制を維持するために必要不可欠だが、それにより本当に届けたい人々に行き届かない事態は避けなくてはならない。

 

世界の人々の笑顔を増やすし、仕事や生活、そして教育が公正に受けられる、そんな当たり前のことが当たり前にできない理由が、国力の差や国家間のルールによるものであるのなら、ブロックチェーン技術がそれを変えると信じている。

 

ノードやP2Pにより、どこにいても世界は共通認識を持ち、ハッシュ機能によりセキュリティが守られ、公開鍵暗号方式により、個人情報は安全に守られる。

 

このように、SDGsとブロックチェーン技術が融合した2030年の世界は、世界の人との繋がりが増し、誰しもが笑顔になれ、利害関係のない世の中になると私は確信している。

筆者:青瀬 達也

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