SDGsブロックチェーン小論文39

・SDGsに関連した暗号通貨の未来|筆者:本田 伊佐雄

暗号通貨はこれからどのような役割を果たし、SDGsとどのように融合していくことができるだろうか。


ビットコインを筆頭に、昨今の暗号通貨は、一般の人々にも知られることになった。しかしながら、「怪しい」というイメージがぬぐえないなどの声を、私自身も数人の友人知人から聞く事があった。


暗号通貨が怪しいと感じるのは日本人の特性から来るものなのかもしれない。何故なら、初めて見るのもの、聞いたものは怪しいと感じるのが日本人の習性dと考えられるからだ。


最初は、私自身も「暗号通貨?何なのだろう?」と、自分が初めて聞いた時は「暗号」という言葉はなくて、「仮想」という言葉であり、聞いた際にはよく分からなかったが、自分の中では知的好奇心が芽生えた瞬間でもあった。

さて、ここからが本題であるが、暗号通貨は一部の量販店や小売店などで決済として使われており、いずれ電子マネーやクレジットカードと同様に使われるようになると考える。


暗号通貨は、とても便利である。便利なものはいずれ広まる。携帯電話やインターネットがその典型的な例である。暗号通貨は、送金に関してほんの数分、早いもので数秒で送金ができ、
銀行という中間業者を通さない非中央集権的な通貨である。


最も意見が異なる点としては、暗号通貨に関する条文が法律に記載されているため、完全に非中央集権とは言い難い事だ。しかし、個人と個人が取引できるP2Pという仕組みを持っているため、LINEで友人とコメントのやり取りをするような感覚で、友人や購入先のお店などで決済をすれば、数秒から数分で決済が完了できる。


また、このような利点を持っているにも関わらず、送金手数料は非常に安価である。また、S
DGsに伴う活動との相性も効果的だ。


SDGsを端的に説明すると、「世界をより良くしていこうとする活動」である。イタリアの公立学校でも授業で取り上げられており、SDGsの活動に暗号通貨の性質を用いれば、様々なことが具現化できるようになるだろう。


例えば、シンガポールなどではゴミのポイ捨てに罰則が設けられており、抑止するために法律で取り締まるという方法がシンガポールでは成り立っている。


では、この法的な仕組みに対し暗号通貨のシステムを使うとどのように生かせるのだろうか。


まず、
商品や商品の入っていた袋やフィルター部分ににQRコードを印刷する。すると、箱や吸い殻をポイ捨てした場合、誰が買った商品かを追跡でき、その取引記録から誰が買ったものかが明確に判断できる。そのため、簡単にポイ捨てができなくなると考える。


また、労働環境改善のためにブロックチェーン技術を使い、職場から退出した時間を世界中で見られるようにする。アジアの開発途上国などでは、子供が朝の5時から夜の12時まで市場で働いてたりすることがある。
外国人労働者の待遇もブロックチェーンの技術を用いれば改善ができるのではないだろうか。


日本国内の問題を見ても必要性が感じられる。日本には、かなり多くの外国人労働者が滞在し働いているが、適正な労働賃金を得られていないことが考えられる。


例えば、日本語が読めないた場合、「月収20万円」と契約書に記載があったとしても、末尾に「時給千円」と書かれており、本来得られるはずだった給料を受取れない場合も多い。不当な扱いを受ける外国人労働者人は少なくない。


この様な問題も、ブロックチェーンの技術を導入する事により、契約の問題や給与の支払いを透明化することができ、不当な扱いを避ける事が可能となる。


この論文を書いている最中にも、長時間労働のために職員室で自殺をした公立学校のニュースをネットの記事で発見した。


資本主義が発達をすると、どうしても労働基準法などの社会権がなおざりにされる。特に、法律を守ることを子供たちに教育しなければいけない教育現場では、全くといっていいほど労働基準法は守られていない。


ここ数か月の間で、暗号通貨は法律の面でも整備され、資金決済に関する法律の第三章の二へ「仮想通貨」という文字が追加をされた。
これにより、犯罪に使われることもだいぶ減るのではないかと思われる。

また、利用者の保護や資産としても、今まで以上に安心できる保護体制構築されるようになるだろう。税金面においても、近いうちに株や有価証券と同様になるのではないだろうか。


ビットコインが、麻薬などのが売買を痛快していたサイト「シルクロード」で使用されていたという話は有名である。運営者は逮捕されたが、それがきっかけで世に広まったとも言える。


元々は、サトシ・ナカモトといわれる個人のしくは団体(2021年11月現在も不明)がインターネット上に論文をアップしたことがきっかけとなり、現在の様にメジャーな地位を確立した。


ビットコインは、送金手数料が非常に安価である事と、個人間で直接送金ができる点が最大の魅力であり、使っている人たちの同意で値段が決定している。


ボラティリティーが高く価格変動が激しい為、FXのトレードや株の売買と同様に資産を増やす手段にもなりうる。


この様な性質を考えると、外貨取引や株取引と同様に資産を増やすという目的でも今後、需要が増えていくだろう。


暗号通貨は、慈善団体との相性も良い。相性が良いという理由は、個々がビットコインシステムにアクセスすると、送受金の流れが見る為、お金の流れが不透明な慈善団体のシステムに組み込めば、安心である。何故なら、せっかく寄付したにも関わらず、不正に資金を流用している団体もあるからだ。


しかし、ブロックチェーン技術を使えば、それが改善できると考える。


例えば、各暗号通貨のアドレスの所有者を明らかにすれば、いくら資金が移動したか等の情報をみんなで見ることが可能になる。


とにもかくにも、暗号通貨の素晴らしい点は、情報開示ができるところにある。


政党などの献金にも暗号通貨を使えば、お金の流れを見える可することができる。政治家個人に対する献金でも暗号通貨を可とする総務省の見解も出た為、現段階では法律が追い付いていないが、将来的には、より良い世界を創造するために暗号通貨は必須になると考える。


暗号通貨の長所は多々あり、緊急性においても優れている。家族が病気になり治療費が無い場合であっても、親戚などから直ぐに送金してもらえるため、手持ちのがない場合であっても、金銭を工面することができる。


近い将来、病院などでも治療費の支払に暗号通貨が使用できる日も、そう遠くはないだろう。


SDGSと暗号通貨の融合した未来として私がイメージできる事は、中央集権を介さない金銭の交換が可能となるため、金融機関を介在しない取引ができるようになる。そ
うすることにより、個と個の関係がより近くなり、人との関係が親密になることにで、今までとは違った世界が創造できるのではないかと考える。


私は、ブロックチェーン技術をSDGsに応用する事で、上述した様な世の中が創造されるという事を、一人でも多くの方へ伝えていくことに尽力したい。

筆者:本田 伊佐雄

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  • 暗号通貨の始め方や取り扱いを覚えたいが、書店に並んでいる本やYoutubeを見ても理解が進まない。
  • 講師としての資格を取得し、より多くの方々へ暗号通貨の思想やブロックチェーン技術の概念を伝えたい。
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JCCA 編集部
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JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。/暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。