この記事では、SDGsの目標達成に必要な技術として注目されている「ブロックチェーン」を取り上げ、どの様な形で17の目標達成に貢献し、問題解決へと導けるのかについてお届けします。
この記事で学べる３つのこと
- SDGs×ブロックチェーンの可能性
- SDGsの目標達成方法
- 分散型台帳技術の可能性
もし、SDGs × ブロックチェーンが始めての方は、まずこちらの SDGs × Blockchain × Action 記事を読んで頂けると、この記事の理解がより進みます。
この記事をオススメする方
- SDGs（持続可能な開発目標）に関心がある方
- SDGsの目標達成の方法を知りたい方
- SDGs×ブロックチェーンに興味関心がある方
- ブロックチェーンで何ができるのかを知りたい方
- ブロックチェーンをビジネスに活かすヒントを得たい方
一つでも当てはまる方は、本記事をじっくりと読み進めて下さい。
本記事を読み終えた後には、「こういう発想が必要なのか！」や「こんなことが可能だったとは！」と思わず笑みがこぼれる事と思います。
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それでは、『SDGsとブロックチェーン技術が融合した2030年の世界』をイメージしながら読み進めてまいりましょう。
人と人が自然に繋がれる平和な世界
私は、SDGsを達成することや持続可能な世界を実現するためには、ブロックチェーン技術が欠かせないと確信している。
なぜなら、現在の世界は「Society4.0」であり、知識や情報が共有されず、分野横断的な連携が不十分であるという問題があると内閣府も発表しているからだ。
ブロックチェーンは、P2Pネットワークという特徴を持っており、お互いが同じ立場で直接データーをやりとりする。
分野横断的な連携不足をまさに解決してくれる画期的な技術だ。
そして、ブロックチェーン技術が一般に認知され、私生活の中にも入り込み始めた時、人間中心の社会「society5.0」が幕を開けると期待してやまない。
また、世界全員が解決に向けて取り組まなくてはならないSDGsに関しても、特にブロックチェーン技術は活用できる技術だと考える。
それでは以降に、17のゴールから注目しているゴールを抜粋し、理想の世界を想像したいと思う。
まず１つめのゴールは、「人や国の不平等をなくそう」だ。これは、分散型台帳技術を使用することで、ゴールの達成へと導いてくれると考える。
分散型台帳とは、書きこまれている情報を誰でも見ることができ、データ管理も多くのユーザーがノードとなり行われている。
ネットワーク上で分散管理をしているため、不正取引や改ざんがほぼ不可能であり、一部のノードが停止してもシステムを稼働し続けることが可能だ。
これにより、外部からのハッキングにも強く安定したシステム運用が可能になる。
全員が同じ情報を共有でき改ざんがほぼ不可能な分散型台帳技術は、平等な社会の実現を可能にできるものだと考える。
また、この分散型台帳技術をその他のSDGsの目標に活用することができないかと知恵を絞ると、「産業と技術革新の基盤をつくろう」「平和と公正をすべての人に」「パートナーシップで目標を達成しよう」などにも活用できそうだ。
これらのように、横の繋がりを特に重視するものに関しては、分散型台帳技術が非常に活躍できそうだ。
次に２つ目のゴールは、「働きがいも経済成長も」についてである。世界と比べると日本人は働く時間が多く、働きがいを感じている人が少ないと感じている。
2017年の記事によると、世界最大求人サイト indeed 社の調べでは、世界仕事満足度調査において日本は世界35ヶ国中最下位である。
また、2014年に開催された世界最大のビジネス型ソーシャルネットワーキンサービス Linkedin の「仕事やりがい調査報告」では、世界26ヶ国中最下位であった。
世界と比べて日本はSDGsの目標達成にほど遠いが、最近では少し変化が起きているようだ。
リクルートキャリアが発表している「働く喜び調査」によると、調査開始の2013年から2016年まで働く喜びは下がり続けていたが、2017年からは転換し上昇しはじめたようだ。
この変化の理由は、「無理せずに働くことができる」「好きな事に関われている」など快適な環境で働けていると感じる割合が増加したためだ。
つまり、自分らしく持ち味を発揮して活躍できる機会が増えれば増えるほど、働きがいも増える事になるという事を表している。
自分らしくとは、個と個の繋がりが大切であることから、スマートコントラストの技術が貢献できるのではないかと考える。
スマートコントラストの技術を活用すれば契約を自動化することができる。また、仲介者を介すことなく個と個で契約を結び完結することもできるためだ。
ブロックチェーン技術の活用で改ざんはほぼ不可能であり、安心な契約が可能となる。
今まで団体の中で表に出ることがなかった新しいアイディアが、個の増加によって増えることが予想され、必ずや経済成長の後押しになると考える。
では、ここからはSDGsの残り目標を達成する為にブロックチェーン技術をどのように活用できるかを考えたい。
しかし、残り全てを達成するのは非常に難解だと感じているが、私は真剣に思考を巡らせた結果、たった１つの答えが出た。
それは、寄付でる。ブロックチェーンを使用し暗号資産を世界の全員で寄付し合うという試みである。
なぜ暗号通貨なのか。理由は、法定通貨では個人が個人に直接寄付をすることや、寄付を受け取ることが難しいためだ。
しかし、暗号資産の場合であれば、スマートフォンさえ所有していれば誰でも寄付を受け取り、送金することも容易である。
また、暗号通貨であるビットコインの寄付であれば、兌換通貨であることで価値の裏付けが可能である。具体的には、直接個人から個人へ寄付することによって、「貧困をなくそう」「飢餓をゼロに」の目標はダイレクトに解決に向かうと考えられる。
その他のSDGsの各項目にも活動資金として直接個人や団体へ仲介者無しで送ることができる。直接届くということは送る側にとっても安心でき最高のシステムになりうると考える。
それでは、これまでのことを踏まえブロックチェーン技術を利用して、今回のテーマである「人と人が自然に繋がれる平和な世界」を想像していきたい。
実現したときには、内閣府が求める「Society5.0」が基準となり、一人一人の人間が中心となった社会が創造されていると考える。
具体的には、これまでも述べたようにブロックチェーン上で世界の人達が寄付を実践するだけでも世界中の問題が解決へ向かい、SDGsも達成へと進んでいける。しかも、これだけでは終わらない。
次に、寄付をやり続ける仕組みをつくるのだ。これは、暗号通貨が送金されるときにある一定の割合を寄付に回る仕組みに出来るとしたらどうだろう。
スマートコントラストの技術で契約の自動化などを利用すれば可能ではないだろうか。
そして次は、継続される寄付を増やしていくことに取り組みたい。これは、アセットトークンやセキュリティートークンなどを利用して実現できないものかと考える。
寄付をした人にセキュリティートークンを配布するのだ。そして、セキュリティートークンを多く所有している人に表彰を行い、メディアに出る頻度も高める。
すると、宣伝をしたい企業がスポンサーになることも予想される。
また、そのセキュリティートークンは、名誉の為だけにあるのではなく、決済としても使用可能であり、一定の割合を再度寄付に回るようにすれば、寄付した人への還元も行われ、寄付の循環が構築される。
世界の全員がブロックチェーン技術を活用して繋がることで、好循環が生まれると考のだ。
最後に、SDGsの達成にはブロックチェーン技術と分散型台帳技術、スマートコントラストの技術などが活躍し貢献できることが明らかになってきた。
これらの技術の可能性を知ってしまったからには、多くの人に伝えなくてはいけないと強く感じている。また、これは気付いた人の使命だとも考える。正直、未来の可能性に興奮している。
そして、自らも学び続け新しい技術や情報を日々取り入れる努力も必要だとも考えている。この革新的な技術をより多くの人に知ってもらえるように、解りやすく伝えられるようになりたい。
それは、内閣府も提示している、「一人一人の人間が中心となる社会」であり、ロボットたちに支配され監視されるような未来ではいけないからだ。
私は、世界の一人一人が平和に暮らせ活躍できる社会になるように全力で貢献していきたいと考える。すべては世界で生きる全ての人類のために。
SDGsとブロックチェーンが融合した2030年の世界
人と人が自然に繋がれる平和な世界
筆者：米原 秀一
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- SDGsの目標達成に対し、ブロックチェーン技術がどの様に関係していくのかを知りたい。
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- スタッフ
- JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。／暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。
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