暗号資産が創造する未来
今回より、暗号通貨技能検定（上級編）の受講生が執筆した小論文を、シリーズ化し公開いたします。
それでは、シリーズ「小論文文集」第1回目：尾崎桂三（平成30年2月執筆）をお届けいたします。
この小論文文集は現在、Amazon Kindleでも購入が可能ですが、一人でも多くの方にお読みいただきたいと考え、無料公開する運びとなりました。
受講生の皆様が書いたこの小論文には、たくさんの未来が詰まっています。
この小論文に書かれたことが、今後の未来で実現できれば、どの様な笑顔が創造されるのでしょうか？
すてきな未来を想像し、お読みいただけたら幸いです。
暗号資産が創造するのは、公平で効率的な社会構造
私は、暗号資産（仮想通貨とも表現されていた）が創造するのは、公平で効率的な社会構造であり、その恩恵を多く受ける分野は医療であると考える。
現在、世界一の超高齢化社会となった日本において、安全に医療を効率化することは社会に求められている大きな命題の一つではないだろうか。なぜなら、我が国の国民医療費は年間40兆円を上回っており、大きな社会問題となっているからだ。
また、医療費だけでなく、入院施設の確保、入院外、老人ホーム等も含めた在宅介護施設の不足と、それに伴う医療・介護従事者の不足問題も存在する。つまり、医療はより効率よく患者を管理し、時間コスト、人的コストを減らす努力が必要であるため、そこに暗号資産、ブロックチェーン技術の応用が可能であると予測できる。
では、具体的に何をブロックチェーンにて管理するのかを検討すると、まず挙げられるのはカルテについてだ。現在、カルテはレセプト（医療報酬の請求システム）こそ電子化され中央集権的に管理されている。理由としては、カルテは個々の医院や病院でローカル管理されており、それは個人情報であるため、オープンなネットワークで管理してしまうと、個人情報漏洩の危険性が高まるからだ。
故に、保存義務が医院に対して厳しく定められているため、医院の診療業務を除く、他の雑務を著しく増やしてしまう原因の一つとなっている。
セカンドオピニオンを行う場合
ある医院から別の医院に転院したり、対診やセカンドオピニオンを行う場合は医師に書面にて今までの既往歴を記載してもらったり、実費でカルテ開示を要求する必要がある。
また、医院ごとにローカル管理されているため、紛失、悪意があれば書き換えや改ざんすらも可能であり、保存スペースの確保などの理由から管理が大変であるため、医院側も5年という保存期間が過ぎたカルテは破棄してよい決まりになっている。
よって、こういった問題を解決できるのが仮想通貨でありブロックチェーン技術ではないだろうか。ブロックチェーンの技術を応用することで、医院間のカルテ情報共有をネットワーク上で行い、インターネットがあれば、いつでも、どこでも患者自身が必要な時に自身の病歴、既往歴を必要な情報だけ、医療機関に提供できる環境が構築できる。
また、ペーパーでの管理や新しいカルテの立ち上げなどの業務も大幅に削減でき、人的ミスを軽減することも可能となる。
まとめ
このように、暗号資産のシステムやブロックチェーン技術は医療分野との相性がとても良く、2017年高齢者白書によると、2050年には日本の人口の55％が65歳以上の高齢者となることが予想されている。
私は、この様な社会の中、医療や介護の問題に日本国民が押しつぶされぬよう、暗号資産、ブロックチェーン技術を用い、こういった問題に取り組んでいくことは、とても大切であるという事を、今後も伝えていきたい。
尾崎桂三（平成30年2月執筆）
特記事項：記事として掲載する構成上、原文内容を一部更新しております。
免責事項：シリーズ「小論文文集」に掲載される論文は、その正確性や完全性を当協会や執筆者が保証するものではありません。また、論文中の過去の実績に関する数値、図表、見解や予測などを含むいかなる内容も将来の実装や実現をお約束するものではありません。
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投稿者プロフィール
- スタッフ
- JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。／暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。
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