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暗号資産(仮想通貨)取引所って何?

仮想通貨取引所とは

みなさまこんにちは。

本日は、タイトルの通り、「仮想通貨取引所」についての記事をお届けします。

あなたはこの記事を読み終える事、仮想通貨取引所についての知識がレベルアップされていますので、じっくりと読み進めてください。

 

仮想通貨取引所 定義

仮想通貨の取引所とは文字通り、仮想通貨の取引をしたい人が集まる場所です。

しかし、場所とはいっても実際に存在している訳ではなく、あくまでもインターネットの中のお話です。

いちばん有名なのはビットフライヤーでしょうか。

女優の成海璃子さんがCMをしていましたね。いや、お美しいですよね。すみません、話がそれてしまいました。

取引所はたくさんある!

仮想通貨の取引所では、仮想通貨の売買がされているんだ、ということはわかっていただけたと思います。

しかし、どの取引所がいいのかという疑問は、かならずついて回ります。

最近では、ハッキングや資金流出などのニュースも度々聞かれています。

仮想通貨の取引所は、当然日本だけでなく世界中にたくさんあります。

そのすべてを把握してどこの取引所がいいのか判断するというのは、物理的に不可能です。

そんな状態を救うべくとも言いましょうか。

日本国内にある取引所に関しては、金融庁による認可性での運営とすることが

2017年の9月ごろから始まりました。

現在の認可取引所は以下のとおりです。

株式会社マネーパートナーズ
QUOINE株式会社
株式会社bitFlyer
ビットバンク株式会社
SBIバーチャル・カレンシーズ株式会社
GMOコイン株式会社
ビットトレード株式会社
BTCボックス株式会社
株式会社ビットポイントジャパン
株式会社DMM Bitcoin
株式会社ビットアルゴ取引所東京
エフ・ティ・ティ株式会社
株式会社BITOCEAN
株式会社フィスコ仮想通貨取引所
テックビューロ株式会社
株式会社Xtheta

※金融庁登録名簿順

この他に、現在認可の申請をしている最中のみなし取引業者が15社ほど存在します。

この認可を受けている取引所は、一定のセキュリティ基準と仮想通貨の管理を行えているという指標になります。

ちなみに、ハッキング被害を受けて相場に相当な変動を巻き起こしたコインチェックは認可待ちのみなし業者でした。

認可が降りていなかった原因としては、様々な噂がありますが、取り扱っている通貨が多く、その中に匿名性の極めて高い通貨があったことやもともとからセキュリティーに関しての弱さが指摘されていたことなどがいわれます。

これを見ると、金融庁の認可もそこそこのしっかりした基準なのではないかと考えることができそうです。

まずは、上記の取引所から選択してみることをおすすめいたします。

どうやって取引所を選ぶの?

上記の取引所から選択する、とは言いましてもそれでも数多くの取引所があります。

ここから、自分にあった取引ができる取引所を選択していくことになります。

取り扱われている通貨で選ぶ

仮想通貨取引所に登録すれば、世界中にある全ての仮想通貨が購入できる、というわけではありません。

取引所では、それぞれ取り扱っている通貨が異なるのです。

自分が手に入れたい通貨を取り扱っている取引所を選択しなくてはなりません。

取り扱っている通貨に関しては、その取引所のホームページで確認することが可能です。

手数料で選ぶ・・・?

仮想通貨を買うこと、売ることのそれぞれに対して手数料がかかります。

その手数料の金額から取引所を選択することもできます。

ですが、私はこの選択方法をあまりおすすめしていません。

確かに、頻回に取引をして売買によって利益を増やしていく場合は手数料はとても大事なことです。

しかしそうなるためには、膨大な知識や仮想通貨取引に対する慣れと経験も必要になってきます。

そうなるころには、この記事に書いているような内容はすっかり把握されていると思います。

仮想通貨に対して免疫がない方や勉強をはじめましたという方は、購入や売却するという仮想通貨の基礎的な取引をするために使いやすい取引所を選択するほうが良いのではないかと思います。

余談ですが、海外の取引所の中にはまったく手数料を取らないというところも存在していました。

それは魅力的なことではあるのですが、では「一体何を利益に取引所をしているの?」という疑問が浮かんでくるのです。

なので、安すぎる手数料にも注意しましょう!

複数の取引所を持つべき

近年ではインターネット技術の進展がめざましく、暗号通貨に対してのハッキングなどのニュースはよく聞かれると思います。

また、最近では、海外の取引所が日本居住者に対するサービスの提供を中止、ないし撤退するということが起きつつあります。

そうなったときには、その取引所に入っている自身の暗号通貨を速やかにどこかに移動させるか、現金化して出金するしかありません。

もちろん、現金にするのは避けたい所です。

金額が多ければその分手数料もかかりますし、現金化するということは利益の確定ということにもなるので、税金の対象にもなります。

こういった事態が起こってから一から取引所をもう一つ作る、となると手間もかかりますし、即座に対応はできません。

セキュリティーの高さや犯罪への対策は素晴らしいことなのですが、その分登録をするときには、個人の認証など時間がかかってしまうのです。

ですので、最低でも2つ以上の取引所を開設することをおすすめいたします。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回みなさまにお伝えしたいことは、

  • 仮想通貨取引所で暗号通貨の売買ができる。
  • 取引所はたくさんあるが、認可があるところは、信頼が置ける。
  • 手数料よりも使いやすさを重視してほしい。
  • 複数の取引所を持つべき。

といったことです。

あくまでもごく基本の部分にはなりますが、基本をないがしろにすることはできません。

みなさまの暗号通貨ライフがより楽しくなれば幸いです。

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投稿者プロフィール

JCCA 編集部スタッフ
JCCA 編集部は、協会主催の様々なイベントや講座、暗号通貨システムやブロックチェーン技術に関する時事ニュースなどを含め、例え話を用い初心者の方にもわかりやすく解説してまいります。/暗号通貨の『普及活動』、それが子供達の笑顔を創造する。
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