先日とある記事を読んで、ソーシャルトークンが今後は話題となり、トレンド入りしてくるなと感じました。
ブームではなくトレンドです。当然の様に、私たちの生活に関係している存在になるという事です。
この記事で学べる３つのこと
- 中央集権取引所の問題について
- 分散型取引所の可能性について
- 分散型取引所のメリットとデメリットについて
もし、暗号通貨やブロックチェーンに興味関心がある方であれば、この記事は、それらの本質を捉え実生活やビジネスにも落とし込める可能性があることに気づけるでしょう。
この記事をオススメする方
- 暗号通貨に興味関心がある方
- 暗号通貨の活用方法を知りたい方
- ブロックチェーン技術に興味関心がある方
- ブロックチェーンのメリットとデメリットを知りたい方
- ブロックチェーンで何ができるのかを知りたい方
- ブロックチェーンをビジネスや実生活に活かすヒントを得たい方
一つでも当てはまる方は、本記事をじっくりと読み進めて下さい。
本記事を読み終えた後には、「こういう発想が必要なのか！」や「こんなことが可能だったとは！」と思わず笑みがこぼれる事と思います
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それでは、本文へとお進みください。
ビットコイントレードに必要な3つの観点
暗号通貨業界の主要な分散型取引所（DEX）であるUniswapとCurveの平均日次取引量が、トップの中央集権型暗号通貨取引プラットフォーム（CEX）であるCoinbaseとBitstampを上回りました。
これは、CCDataの最新のExchange Benchmarkレポートによるもので、このレポートは半年ごとに発行され、デジタル資産取引所に関連するリスクを評価する業界標準を設定し、独自の方法論に基づいて暗号通貨取引所をランク付けしています。
報告書によれば、先月、業界全体の取引量の71％がトップ層の暗号通貨取引所からのものでしたが、2022年10月には92％でした。
取引量の減少は、評価を行うCCDataが適用する厳格な評価基準により、CEXでの取引量が減少したことが要因とされています。
報告書によれば、中央集権型の暗号通貨取引プラットフォームの透明性は、FTXの崩壊後に向上しました。
これらの取引所の20％が、リザーブの証明（Proof-of-Reserves）メカニズムまたはその代替手段を採用し、13％が監査を開始したり、市場参加者の懸念に対応するために負債の証明（Proof of Liabilities）メカニズムを導入しました。
それにもかかわらず、今回の報告書ではCEXとDEXの取引量が逆転したわけです。
FTXは、2022年11月に取引所がユーザー資金を保護しておらず、出金に対応できないことが明らかになったことを受けて、銀行が取引所に対する出金を一斉に行った結果、崩壊しました。
暗号通貨取引所の創設者で元CEOのSam Bankman-Friedは、顧客資金を不正に使い、それらを暗号通貨ヘッジファンドのAlameda Researchに流用した罪で詐欺および共謀の容疑で訴追されています。
また、マネーロンダリングおよび選挙資金違反の罪で訴追されています。
この崩壊が、UniswapとCurveを含むDEXでの取引量の増加につながり、CoinbaseとBitstampといったトップ取引所の取引量を上回る結果となりました。
つまり、FTXの崩壊はDEXの取引量が増えるきっかけとなり、UniswapとCurveはCoinbaseやBitstampといった大手CEXの取引量を超える成果を収めました。
この動向は、市場参加者がより透明性とセキュリティを求める中で、DEXの役割がますます重要になっていることを示しています。
ただし、CCDataは、ベンチマークに10の新しい分散型取引所を追加したにもかかわらず、それらの取引所でロックされた総価値（TVL）が2022年10月の報告書での21.7億ドルから16.9億ドルに減少したことを指摘しています。
報告書によれば、ユーザーは「CEXよりもDEXのセキュリティ利点に惹かれた」ようで、分散型プラットフォームの取引量は変わらない一方で、市場の減速を受けてCEXの取引量が減少しました。
また、報告書では、DEXにおけるセキュリティの脆弱性が「依然として広範囲に存在している」とも指摘されています。
分析されたDEXのうち43.2％が過去にハッキングされたことがあり、そのうち68.4％は過去12ヶ月以内にセキュリティ侵害が発生しています。
報告書によれば、ハッキングされた19のDEXのうち、12はこれらの事件で100万ドル以上の損失を出しています。
CryptoGlobeが報じたように、CCDataの2023年第2四半期の展望レポートでは、今年第1四半期にUniswap（$UNI）の流動性が急上昇したことが明らかになっています。
まとめ
DEXがCEXを取引量で超えたという話題は、いつかそうなると以前からお伝えしてた状況が訪れたことを意味します。
FTX事件が引き金になり、多くの人が非中央集権である暗号通貨を中央集権的な機関で取引する事に違和感を感じ始めたのかもしれません。
この点については、上級講座などでもしっかりとお伝えしていたポイントです。
日本では、DEXが認められていませんが、本質に気づいているユーザーは、CEXで暗号通貨を購入し、それ以降の取引はDEXで行う方が便利だと気づいています。
もちろん、DEXの脆弱性の問題も懸念されますが、確実にセキュリティーは向上している事にも注目しましょう。
最後に、DEXにおけるハッキングの過程は以下の通りです。
- 脆弱性の発見：攻撃者は、DEXのスマートコントラクトやプロトコルに存在するセキュリティホールや脆弱性を見つけます。
- 攻撃の準備：攻撃者は、見つけた脆弱性を悪用する方法を検討し、攻撃の計画を立てます。
- 攻撃の実行：攻撃者は、脆弱性を悪用してDEXに不正アクセスし、ユーザーの資産に影響を与える操作を行います。例えば、価格操作や不正な取引の実行などです。
- 資産の盗難：攻撃者が成功した場合、ユーザーの資産を不正に移動させたり、価値を損なったりすることができます。
このようなハッキングは、DEXのスマートコントラクトやプロトコルのセキュリティ対策が十分でない場合や、新たな攻撃手法が開発された場合に発生する可能性があります。
そのため、DEXの開発者は常にセキュリティ対策を強化し、脆弱性を修正することが重要です。
攻撃手法については、以下の2つが最もポピュラーかと思います。
- フロントランニング攻撃: 攻撃者がユーザーの取引情報を事前に入手し、自分の取引を先に実行することで利益を得ます。これにより、ユーザーは不利な価格で取引を強いられることがあります。
- 価格操作: 攻撃者が脆弱性を悪用して、取引所内の資産価格を不正に操作します。これにより、他のユーザーが不正な価格で取引を行うことを強いられる場合があります。
これらの攻撃手法は、ユーザーのウォレット内の暗号通貨を直接盗むものではありませんが、取引の挙動を悪用してユーザーに損失を与えることができます。
これらの攻撃を防ぐために、DEXの開発者はセキュリティ対策を強化し、脆弱性を修正することが重要なのです。
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投稿者プロフィール
- 代表理事
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暗号通貨の思想とブロックチェーンの概念は、金融システムをより安全に低コストで運用できるだけでなく、銀行口座を持たない20億人の生活環境を底上げします。また、寄附や募金へ広く活用されることは、SDGｓの達成にも貢献する事でしょう。一人でも多くの方と共に、正しい暗号通貨システムの可能性を学び、実生活や仕事にも取り入れて頂けるよう、当協会はこれからも「暗号通貨技能検定講座」の開催を重ねて参ります。
【資格・受賞歴】
・日本メンタルヘルス協会公認カウンセラー
・東久邇宮記念賞受賞
・東久邇宮文化褒賞受賞
・特許：特開2016-081134号
・特願：2018-028585
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