ブロックチェーン技術の本質を学ぶ意味と必要性について

砂川恵一郎

5年前

初冬の乾燥した空気が心地よくも肌寒く、いわゆる年の瀬らしい日々が続き今年の振り返りと来年への活気に沸く日々を過ごしております。さて、この4年間当協会の公認インストラクターとして暗号通貨技能検定講座で暗号通貨やブロックチェーンの本質と未来について述べてまいりましたが、本日はその必要性について別の側面からも言及していきたいと思います。

本質とは何かを明確にする

ここにおいてまず本質とは何を指すのか明確にしたいと思います。
多くの方が何気なく使う「本質」という言葉ですが、本質とは：
1.物事の根本的な性質・要素。

そのものの、本来の姿。「―に迫る」「―を見きわめる」
2.哲学で、存在するものの基底・本性をなすもの。

㋐偶有性に対立し、事物に内属する不変の性質。

㋑実存に対立し、そのもののなんであるかを規定し、その本性を構成するもの。 3.論理学で、思惟の対象を定義する諸限定。

類・種のごとき普遍をさす。
引用：デジタル大辞泉（小学館）と表記されています。

私は「本質」に対して、
①不変である。
②分野が異なっても活きるもの。

③副次的効果を生み出す。（一つの道を深堀りすることによる副産物）という印象を持っていますので、以後これらの意味合いで本質という言葉を用いていきます。

では、暗号通貨・ブロックチェーン技術における本質をなぜ学ぶのかという点において、ブロックチェーン技術の現状なども交えて書き記していきたいと思います。

ブロックチェーン技術がもたらすインパクト

過去にブロックチェーンEXPOの記事でも触れましたが、ブロックチェーン技術はその活用方法により生み出すサービスや便益は異なります。世界に初めてブロックチェーン技術が採用されたビットコインに始まり、世界の金融システムを根こそぎ変えるというインパクトを与えました。

（ブロックチェーン第１世代）
なぜインパクトという表現を用いたかというと、安心安価に不正改ざんを極めて困難にしたその技術の影響は金融業界にとどまらなかったからです。所有権の移転も可能にしたブロックチェーン技術は芸術・エンタメ業界を筆頭にNFTなどの新しいサービスを生み出しました。

（ブロックチェーン第2世代）そして、日本では産学官の連携が進んでいる福岡県や先日リゾテックEXPO沖縄2021で出会ったリトアニアなど地域社会の発展という観点からは、物流インフラの適正性、電子医療カルテの共有、CO2排出量の改ざん防止、地球資源の不正乱獲防止などここに挙げた事例もほんの一部ですが、適切な記録移転を必要とする世界中のありとあらゆるサービスが対象となります。

（ブロックチェーン第3世代）とはいえ、私も自分で書きながら思うのですが、これらが本質を学ぶ理由として捉えるには個人差があるとも感じます。

いまブロックチェーン技術の本質から学ぶこととは

多くの方は新しい財やサービスが誕生した際に注目を集めるかもしれません。それ自体に良し悪しはありません。

ブロックチェーン技術含め新しい技術やサービスは、それにより世界にどう役立ったのかという点が最も重要だからです。そのような中、導入期または成長一期ともいわれるブロックチェーン産業において、その財やサービスの性能や貢献度に対し客観的な判断を行うことは容易ではありません。

それは先進国に言われるようなモノがあふれる時代になった事や、インターネットの誕生により見せ方や表現の仕方が飛躍的に向上したからとも言えると考えています。これらを見極めるにも本質は非常に重要な要素を持つのですが、それでもブロックチェーン技術に携わる人々を中心とした世界に留まるような気もします。

では私を含む一般社会で生活する大半の方々はブロックチェーン技術のどこに着目する必要があるのか。その一つは既存概念の変化にあると私は考えています。

それは「所有から共有」への変化です。競争社会と言われる昨今、個人も企業もいかに他者に勝るかという点に重きが置かれてきたということは否めないと考えます。

もちろん、個人的経験からも競争は成長を生むことは事実であり必要な要素の一つであると考えます。しかし、ブロックチェーン技術の誕生を象徴するビットコインの誕生に世界の金融関係者やエンジニアがインパクトを受けた仕組みの一つは、「所有から共有」へのシフトチェンジです。

これまで金融機関が顧客情報・取引情報を所有し、独自の力を強固にすることが金融業界の安全と安心を守ってきたことが、多数のコンピュータで分散管理することによって効率的かつ安全安心な記録保全を可能としました。これを企業活動に当てはめてみるとどうなるでしょう。

中央に存在する企業や経営者が力をつけることを重要視する見方は確かに存在し、責任者としての立場から鑑みてもこの先も必要な考えの一つであると思います。しかし、これから進むデジタル社会が必要とするブロックチェーン技術から習うと、所有への重視は加重な負荷や不正改ざんのリスクとなり得ることを示唆しており、その問題解決として共有という考えが用いられています。

私には効率・能率を高め関係者全体に潤いを与える組織ができるのではないか、そんな風にも感じられます。また、所有と共有のどちらが優れているかという視点ではなく、責任者の過度な負担の軽減や組織活動を充実させるために生じた課題対策の一つとして捉えることが適正と思われます。

よく真っ先にブロックチェーンに当てはめて考える方もいらっしゃいますが、先に課題に着目し、その解決策としてアプローチすることが適切だと私は考えます。組織を形成しているのは人だからです。

人々の熱気と明日への活力、これはコロナを通してより一層重要視されたのではないでしょうか。人々が活気に満ちあふれ、本質の学びという根拠を土台にした発展社会。

その両立を兼ねた組織の一助となりたい、これを個人的指針として今後も動いていきたいと私は思います。