Mastercard 参入で何が変わるのか｜暗号通貨が金融インフラになる日

世界の金融システムは、長い間ある一つの構造の上に成り立ってきました。それは「銀行を中心とした決済ネットワーク」です。

私たちが日常で使うクレジットカードやデビットカードの決済は、そのほとんどが巨大な決済ネットワークを通じて処理されています。

その代表的な存在が、世界中の加盟店と金融機関をつなぐ決済ネットワークである Visa や Mastercard、日本なら JCB であり、これらクレジットカード決済の仕組みは、一見するとシンプルです。

ユーザーがカードを使うと、加盟店、カード会社、銀行、決済ネットワークなど複数の主体を経由して取引が処理され、その取引の過程で各プレイヤーが手数料を受け取る仕組みになっています。

言い換えれば、カード会社は「お金そのもの」を発行しているのではなく、「お金が移動するレール」を提供することでビジネスを成立させているのです。

この構造は数十年にわたり世界の決済インフラとして機能しおり、国際送金、EC決済、店舗決済など、あらゆる支払いがこのネットワークの上で動いています。

しかし、2009年に登場した Bitcoin は、この構造に対して全く異なるアプローチを提示しました。

ビットコインは、銀行や決済ネットワークを介さずに価値を移転できる仕組みを私たちに提供してくれました。

中でも、ブロックチェーンと呼ばれる分散型台帳技術を利用することで、中央管理者を必要とせずに取引を成立させることができる仕組みは革命的だり、この仕組みは従来の金融システムに対して大きな問いを投げかけました。

もし人々が銀行やカード会社を通さずに価値を移動できるとしたら、これまでの金融インフラはどのように変わるのでしょうか。

当初、多くの金融機関は暗号通貨を懐疑的に見ていましたが、価格変動の大きさや規制の未整備などを理由に、金融システムの中心に取り込むことは難しいと考えられていたのです。

しかしその後、状況は徐々に変わり始めます。

ブロックチェーン技術の有用性が認識されるにつれ、金融機関や決済企業はこの新しい技術を無視できなくなっていきたのです。

そして現在、私たちは新しい段階に入ろうとしています。

暗号通貨は既存金融と対立する存在から、金融インフラの中に組み込まれる存在へと変化しつつあるのです。

その象徴的な動きの一つが、今回の「Mastercard が暗号通貨企業とのパートナーシップを拡大する取り組みを発表した」ことです。

今回の発表は、単なる新サービスの追加ではなく、むしろ重要なのは、決済ネットワークそのものが暗号通貨エコシステムと接続されようとしている点です。

これまで、別々の領域で発展してきた「既存金融」と「暗号通貨」が、同じインフラの上で動く可能性が生まれてきているわけです。

もしこの流れが進めば、将来の決済システムは現在とは大きく異なる姿になるかもしれません。

ユーザーが意識することなく、決済の裏側ではブロックチェーンやステーブルコインが利用されるようになる可能性もあるということです。

つまり、表面上はこれまでと同じカード決済であっても、その裏側のインフラが大きく変化していく可能性があるということ。

しかし、ここで一つ重要な視点があります。

それは、カード会社が構築しようとしている金融ネットワークは、基本的には中央集権型の仕組みであるという点です。

企業が管理するネットワークの中で暗号通貨やステーブルコインが利用される形になる可能性が高いでしょう。

この点は、誰も支配できない分散型ネットワークとして設計されたビットコインとは、思想的に大きく異なる部分でもあります。

つまり、現在進んでいる変化は「暗号通貨が既存金融に取り込まれている側面」と、「分散型金融の理念がどこまで実現されるのか」という二つの視点から見る必要がある。

Mastercard の今回の発表は、そのような金融の構造変化の入り口にある出来事と言えるでしょう。

暗号通貨が金融インフラに組み込まれる世界がどのような姿になるのか。そしてその中で、取引所やブロックチェーン企業はどのような役割を担うことになるのでしょうか。

次章では、カード会社のサービスがどのように進化しようとしているのか、そしてステーブルコインやブロックチェーン技術が世界の決済システムをどのように変えようとしているのかについて見ていきます。