クレジットカード

・タッチ決済のクレジットカードが日本でも注目を集め始める

目次

クレジットカードはタッチ決済へ移行する

政府が2025年までに利用割合を4割まで高めると目標に掲げたキャッシュレス決済。スマートフォンを使った QR 決済など新しいサービスが相次いで登場する反面、初心者や高齢者にはハードルが高く、悩まされている方も多いようです。


そこで注目を集めているのが、クレジットカードやデビットカードなどで使える「タッチ決済」による支払方法です。しかし
実は、このような決済手段は既に、欧米では一般的な決済手段の一つです。

タッチ決済手段のメリットは、暗証番号を入力する手間がなく、支払いがすぐに終わって便利であるという点にあります。楽天 Edy などスマートフォンのタッチ決済は、スマートフォンの電源がなくなってしまえば、利用できないという不便な面があります。

クレジットカードを定員に渡すのは日本だけ

皆さんが持っているクレジットカードを今一度よく見ると、最近発行したクレジットカードもしくは更新したクレジットカードの右上に電波が波のように表示されているマークがあるでしょう。

このマークが NFC と呼ばれる国際的な近距離無線通信の規格に基づいて作られたカードです。ちなみに、このマークの名前は「リップルマーク」といいます。

 

会計時は楽天Edy と同じようにサインをする必要もありませんので、決済をスムーズに行う事ができます。この企画は、VISAのクレジットカードやデビットカード、プリペイドカードが先行して導入が進んでいます。

 

MasterCard・JCB・AMEX など、その他の国際ブランドカードも一部でタッチ決済やコンタクトレスといった名前で採用をはじめています。この様なタッチ決済は、相手にカードを渡すという行為自体が必要ありません。

 

日本では店員に、カードを渡しカードを切ってもらったり、カードを挿入してもらうという行為が当たり前のように思われていますが、実は海外では自身のクレジットカードを店員に渡すようなことはほぼありません。

リップルマーク付きのクレジットカード

日本では、発行されたリップルマークがついているカードは、VISAであれば、2019年9月末時点で合計1400万枚を超えています。しかし、そのカードを使うことができる店舗は、まだまだ少ないようです 。

 

今年のオリンピックでは海外から、 5000万近い渡航者が訪れると推測されていますので、渡航者が当然のように活用しているタッチ決済に対応した店舗側の準備が必要になってきます。

 

皆さんもリップルマークがついているカードをお持ちであれば、お店での決済の際に、 「タッチ決済はできますか?」っと、店員さんに訪ねてみてはいかがでしょうか。世界では常識であっても、日本ではこれから浸透する物事は沢山あるからです。

 

 2019年は、日本におけるキャッシュレス元年とも言われています。コロナ禍の状況においてもキャッシュレス化は必要とされているため、中規模のスーパーや飲食チェーンにおいてもではキャッシュレス決済の導入は進みました。

 

「リップル」と聞くと仮想通貨を思いだす方は、仮想通貨に興味関心がある方です。もしそうで無くとも、リップルというキーワードを聞く機会は、クレジットカード業界においても仮想通貨業界においても、今後はより身近な言葉になるでしょう。

初級検定講座

暗号通貨技能検定のお知らせ

こんな思いの方々が受講しています​

  • 様々な情報が飛び交っていて何が正しいのか分からない
  • 書店に並んでいる本やYoutube動画を見ても理解が深められない
  • 同一労働・同一賃金が施行された為、資格を得て収入に違いを出したい
  • 仮想通貨がどの様に活用されていくのかを知りたい
  • 自社のビジネスにブロックチェーン技術がどの様に導入できるのか知りたい
  • 新しい技術がこれからの社会経済をどのように変化させて行くのか興味がある
  • SDGs×ブロックチェーン技術の研究が世界で話題になっている本当の理由を知りたい
初級検定講座

投稿者プロフィール

アバター
山下健一代表理事
暗号通貨の思想とブロックチェーンの概念は、金融システムをより安全に低コストで運用できるだけでなく、銀行口座を持たない20億人の生活環境を底上げします。また、寄附や募金へ広く活用されることは、SDGsの達成にも貢献する事でしょう。一人でも多くの方と共に、正しい暗号通貨システムの可能性を学び、実生活や仕事にも取り入れて頂けるよう、当協会はこれからも「暗号通貨技能検定講座」の開催を重ねて参ります。

【資格・受賞歴】
・日本メンタルヘルス協会公認カウンセラー
・東久邇宮記念賞受賞
・東久邇宮文化褒賞受賞
・特許:特開2016-081134号
・特願:2018-028585